フードバンクを通じてひとり親のご家庭を支援
新潟県央営業所ならびに新潟県央電力センターは、８月３１日（木）三条市内において、新潟県フードバンク連絡協議会（新潟県三条市：会長 山下 浩子さま）へ災害復旧用非常食を寄贈しました。
この取り組みは、東北電力グループスローガン「より、そう、ちから。」のもと、更新の時期を迎える災害復旧用非常食を、経済的困難や社会的孤立を抱える方やひとり親のご家庭などにフードバンクを通じて届けることで、フードロス削減と地域課題の解決を図ることを目的に、地域貢献活動の一環として実施したものです。
今回、備蓄品の入れ替えにあわせて、両事業所で備蓄していた災害復旧用非常食（今回寄贈：計９０６食分）を、新潟県フードバンク連絡協議会に対して寄贈。これらの食料については、同協議会を通じて主にひとり親のご家庭などに届けられ、有効活用されます。
今回寄贈した災害復旧用非常食
フードバンク活動に対する熱い思い
当日は、新潟県央営業所 佐藤所長と新潟県央電力センター 清水所長から、協議会の山下会長に対し、目録と非常食一式が手渡されました。
これを受け、山下会長は「フードバンクの活動を開始して今年（２０２３年）で４年目。これまで協議会には、フードバンクの力だけでは支えきれない、多数かつさまざまなニーズが８，０００件近く寄せられてきた。こういった状況に対して、企業をはじめ社会の皆さまも一緒になってひとり親世帯などの子どもたちの未来を支えてくださる、そしてそのような取り組みが広がっているのは非常にありがたく、心強く思っているところ。これは、新潟の子どもたちの未来が明るく、輝かしいものとなることにつながっていると考えており、非常に感謝している」と述べました。
佐藤所長（左）、清水所長（右）より山下会長へ非常食一式をお渡し
地域に寄り添う取り組みの充実に向けて
寄贈後、取材に訪れた報道陣に対し佐藤所長は「東北電力グループとしては今回の寄贈品が、食料を必要とし喜んでいただける人に届くことで、フードロス削減にいささかなりともお役に立てればと考えている。引き続き、東北電力グループスローガン『より、そう、ちから。』のもと、地域に寄り添う取り組みの充実に努めてまいりたい」と述べました。
また、清水所長は「今回の取り組みは、協議会が掲げる活動趣旨に賛同し、フードバンクを通じてひとり親のご家庭などに食料を届けることでフードロス削減を図るもの。このような形で、地域支援活動の取り組みのお手伝いができることは喜ばしい限り。東北電力ネットワークとしても、引き続き東北電力グループスローガン『より、そう、ちから。』のもと、地域に寄り添う取り組みの充実に努めてまいりたい」と思いを述べました。
両事業所では、東北電力グループとして少しでもお役に立てるよう、引き続き地域に寄り添う取り組みの充実に努めていくこととしています。
